キャッシュレス決済が広がり、個人店やポップアップ出店でもカードやスマホ決済への対応が求められるようになりました。ただ、大型のレジ一体型端末はコストも運用も重くなりがちです。そこで候補になるのが、スマホと小型端末を組み合わせて使う、paypalのキャッシュレス決済端末(PayPal POS/旧Zettle)です。この記事ではpaypalのキャッシュレス決済端末のしくみと導入ポイントを解説します。
paypalのキャッシュレス決済端末は、「PayPal POS(旧Zettle)」アプリとカードリーダーまたはターミナル端末を組み合わせて、対面のカード決済を行うサービスです。金額入力や商品選択はアプリ側、カード読み取りは端末側と役割が分かれているため、画面の案内に従って操作すれば、レジに不慣れなスタッフでも流れをつかみやすい構成です。
売上はオンライン決済と同じPayPalビジネスアカウントに入り、入金やレポートを一元管理できます。日本のビジネスアカウントで利用できる範囲は変わる可能性があるため、導入前に公式ページやサポートで最新情報を確認しておくと安心です。
参照元:PayPal公式(https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/merchant/solutions)
海外向け仕様では、paypalのキャッシュレス決済端末は、Visa、Mastercard、American Express、JCB、Diners Club、Discover、中国銀聯(UnionPay)など主要な国際ブランドのクレジットカード・デビットカードに対応しています。ICカードの挿入とタッチ決済の両方に対応し、Apple PayやGoogle Payなどのモバイルウォレットも利用できます。
一方で、Suicaなどの交通系ICや国内の主要QRコード決済は、標準の対応ブランド一覧には含まれていません。日本の店舗では、カード・ウォレットはpaypalのキャッシュレス決済端末、交通系ICや国内QRは別サービスで補う、といった組み合わせを前提に検討するのが現実的です。
参照元:PayPal公式(https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/merchant/solutions)
PayPal POSアプリでは、商品名・価格・税率を登録した「商品ライブラリ」を作成し、会計時に商品をタップしていくだけで合計金額と税額を自動計算できます。会計が終わると、対応プリンターで紙のレシートを出すほか、メールやSMSでデジタルレシートを送ることもできます。
売上データはクラウド上に保存され、日別・商品別などのレポートで確認できます。決済で受けた売上はまずPayPalビジネスアカウントに入り、そこから登録した銀行口座へ振り替えます。ICカード対応端末と暗号化通信を前提に、PayPal側で国際的なセキュリティ基準に沿って処理される点も安心材料です。
参照元:PayPal公式(https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/merchant/solutions)
代表的な端末は、スマホ連携の小型カードリーダーと、タッチスクリーン付きのターミナル型端末です。カードリーダーは手のひらサイズで、Bluetoothでスマホやタブレットと接続し、IC+暗証番号とタッチ決済に対応します。
ターミナル型端末は、画面・カードリーダー・レシート印刷(専用ドック使用時)をまとめて扱えるオールインワンタイプです。Wi-Fiやモバイル回線で通信できるモデルもあり、常設店舗だけでなくイベント出店にも使いやすい構成です。購入ルートや保証範囲は国によって異なるため、日本で使う場合は事前の確認が欠かせません。
参照元:PayPal公式(https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/merchant/solutions)
paypalのキャッシュレス決済端末は、カフェや小さな物販店、美容サロンなど、少人数で運営する店舗と相性が良いサービスです。スマホと小型端末だけでレジが回るため、カウンターが狭い店舗や、フロア決済を取り入れたい飲食店でも扱いやすくなります。
キッチンカーやポップアップストア、イベント出店など、期間限定・移動型のビジネスでも活用しやすい構成です。オンラインでもPayPal決済を使っているブランドであれば、ECと店舗の売上を同じビジネスアカウントで管理できるので、数字の把握や会計処理をまとめたいケースにも向いています。
参照元:PayPal公式(https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/merchant/solutions)
必要に応じて、レシートプリンター、キャッシュドロア、バーコードスキャナーなどの周辺機器を組み合わせることもできます。ターミナル用のプリンター兼ドックを使えば、レジカウンターに置くだけで充電とレシート印刷をまとめて行えます。
バーコードスキャナーを連携させると、商品バーコードを読み取って会計できるようになり、商品点数が多い物販や催事販売でもスムーズにレジを回せます。接続はUSBやBluetooth、LANなど機器によって異なるため、Wi-Fi環境や配線を含めて端末構成を検討すると導入後のトラブルを抑えやすくなります。
参照元:PayPal公式(https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/merchant/solutions)
PayPal POSアプリ自体に、簡易POSレジ機能が備わっている点が特徴です。商品登録、税率設定、在庫管理、売上レポートなど、小規模店舗で必要な要素がそろっているため、「まずは外部POSなしで始める」という使い方がしやすくなっています。
会計ソフトや既存システムと連携したい場合は、売上データをCSV形式で書き出し、会計ソフト側に取り込む方法が基本です。大規模チェーン向けの高度なPOS統合とは別物と割り切り、「小さく始めて、必要になったら外部システムとの連携方法を検討する」という段階的な導入が現実的です。
参照元:PayPal公式(https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/merchant/solutions)
メリットとしては、月額料金が不要で、取引ごとの決済手数料を支払うシンプルな料金設計が多いことが挙げられます。イベント出店や売上変動の大きい事業でも、固定費を気にせず導入しやすい料金イメージです。
また、オンラインとオフラインの売上を同じPayPalビジネスアカウントで管理できる点も強みです。一方で、日本語公式サイト上の端末情報や申込導線はまだ限られており、日本独自の電子マネーやQRコード決済も別サービスで補う必要があります。このため、「PayPalを軸にカード・海外ウォレットを受け、他の手段は別サービスで補完する」という設計が前提になりやすい点はデメリットと言えます。
参照元:PayPal公式(https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/merchant/solutions)
paypalのキャッシュレス決済端末は、すでにPayPalでオンライン決済を受けている事業者に向いています。ECと店舗の売上を一つのビジネスアカウントでまとめられるため、決済手段を増やしながらも管理の複雑さを抑えたい方にとって扱いやすい選択肢です。
また、海外発行カードやモバイルウォレットの利用が多い店舗、観光地のショップやカフェなどにも適しています。反対に、国内電子マネーや国内QRコード決済が売上の大半を占める店舗や、大規模チェーンで高度なPOS連携が必須のケースでは、補助的な決済手段として位置づける方が現実に合いやすくなります。
参照元:PayPal公式(https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/merchant/solutions)
他社のキャッシュレス決済からpaypalのキャッシュレス決済端末へ乗り換える場合は、まず「自社のPayPalビジネスアカウントでPOS機能や端末が利用できるか」を確認することが出発点です。日本向けページに端末情報が少ないため、公式サポートや英語のPOSページで、対象国や申し込み方法を事前に確認しておく必要があります。
利用可能であれば、端末を手配し、アプリを入れたスマホやタブレットとペアリングしたうえで、商品マスタや税率をPayPal POSに登録します。しばらくは旧サービスと並行運用し、レシート運用やレポート、入金タイミングに問題がないかを確認しながら、タイミングを決めて一本化するとスムーズです。その際、手数料や入金サイクルだけでなく、「オンラインと店舗をまとめて管理できることによる事務負担の軽減」も含めて比較すると判断しやすくなります。
参照元:PayPal公式(https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/merchant/solutions)
「すぐに資金を受け取りたい」「決済手段の幅を広げたい」「訪日外国人に対応したい」など、店舗によって導入時に重視したいポイントはさまざまです。
本サイトでは、よくある重視ポイントである「入金サイクル」「決済手段の多さ」「インバウンド機能」に注目し、3つのキャッシュレス端末ブランドを厳選してご紹介しています。自店舗に適した端末選びの参考にぜひご活用ください。
paypalのキャッシュレス決済端末は、PayPalビジネスアカウントと一体になった対面決済サービスで、スマホ+小型端末またはターミナルだけでレジ業務と決済をまとめられる点が特徴です。オンライン決済と同じアカウントに売上を集約できるため、小規模店舗やポップアップ出店、訪問サービスなどで「管理を増やさずキャッシュレス対応したい」ときの有力な候補になります。
一方、日本独自の電子マネーやQRコード決済には別サービスが必要で、日本向けの端末情報や利用条件も変わり得ます。導入を検討する際は、最新の公式情報で自社アカウントや業種での利用可否を確認しつつ、「カード・海外ウォレットはPayPalで、その他は国内サービスで補う」という全体像を描きながら、キャッシュレス構成を組み立てていくことが大切です。
参照元:PayPal公式(https://www.paypal.com/jp/webapps/mpp/merchant/solutions)
キャッシュレス決済端末を選ぶ際に重視されやすいサービス別で、おすすめの決済端末を紹介しています。
入金サイクルは最短翌営業日。月2回支払いのキャッシュレス決済サービスが多い中、売上がすぐに手元に入ることが魅力。
迅速な仕入れが必要なイベント出店時でも、仕入れ用の資金を確保しながら運営が可能。
77種の決済種類に対応。特定地域で展開しているアプリやQRコードなどにも対応しており、地域活性化や集客を支援する効果も期待できる。
地方銀行が提供する決済にも対応し、銀行とのつながりが強い高齢者への強みも発揮。
米ドルを始めとした19種類の通貨で決済が可能なため訪日外国人へのサービス向上が可能。
また、免税処理をパスポートの読み取りと商品情報などの入力のみで行え、お客様とスタッフ双方の手間が省ける。