クレジットカード系電子マネー対応のキャッシュレス決済端末

近年、キャッシュレス決済の普及が加速し、クレジットカードや電子マネー、QRコードに対応した決済端末の導入が多くの店舗で進んでいます。この記事では、クレジットカード系電子マネー対応のキャッシュレス決済端末のメリット・デメリット、選び方のポイントについてわかりやすく解説します。

その他のキャッシュレス決済端末も紹介していますので、自社のニーズに合わせた決済端末を選ぶ参考にしてください。

クレジットカード系電子マネー対応のキャッシュレス決済端末とは

クレジットカード系電子マネーとは、クレジットカードに連携させて利用するタイプの電子マネーです。Suicaで使われているFeliCa（開発：ソニー）を採用した非接触決済を利用しています。このタイプの電子マネーで決済すると電子マネーに連携させているクレジットカード・デビットカードで支払いができます。店舗やサービス事業者が導入することで、現金を使わずにスムーズな決済をおこなうことができます。代表的なサービスはiD、QuickPayで「おさいふケータイ」として知られているサービスです。登場が早かったので、多くのクレジットカードが対応している決済方法です。代表的な決済端末には「Square」「Airペイ」「楽天ペイ」「stera terminal」などがあり、スマホ連携やクラウド管理にも対応し、キャッシュレス化が進む中、顧客満足度や業務効率の向上に貢献しています。

クレジットカード系電子マネー対応のキャッシュレス決済端末のメリット・デメリット

クレジットカード系電子マネー対応のキャッシュレス決済端末には、店舗経営につながるメリットやデメリットがあります。

メリット

会計時間が短縮できる

クレジットカード系電子マネーに対応したキャッシュレス決済端末の大きなメリットの一つが「会計時間の短縮」です。非接触型型クレジットカードや電子マネーは、端末にかざすだけで決済が完了します。処理時間はわずか6～10秒程度。現金払いのように財布から小銭を探したり、釣りの受け渡しをおこなう手間がかからず、会計が非常にスムーズです。レジ待ちの時間が減少し、回転率向上にもつながります。

顧客ニーズに対応でき集客力がアップする

クレジットカード系電子マネーだけでなく、交通系ICカードや流通系などの電子マネーにも対応できるので、学生やクレジットカードを持たない若年層など、より幅広い層の顧客が利用できます。現代では現金を持ち歩かない人も増えており、キャッシュレス決済への対応は選ばれる店舗の条件にもなっています。多様な支払い手段を用意することで、来店機会の拡大とリピーターの獲得が期待できます。

会計ミスや現金管理の負担を軽減できる

非現金取引なので、釣銭の渡し間違いや現金の数え間違いがなくなり、会計ミスを防止できます。また、現金を扱わないことで盗難や紛失などのリスクも低減できます。売上情報はデータとして自動で記録・集計されるので、手作業による記帳や締めの手間が省け、業務効率も大幅に向上します。

未回収リスクの低減

クレジットカード系電子マネー対応のキャッシュレス決済端末を導入することで、未回収リスクを低減できます。現金取引では、釣銭の渡し間違いや過不足、後払い時の未収金発生といったトラブルが起こりやすいですが、キャッシュレス決済ではそのリスクを大幅に軽減できます。決済はその場で即時に完了し、確実に売上として処理されるため、金銭トラブルの防止につながります。店舗運営の信頼性向上と業務負担の軽減が期待できます。

デメリット

専用機器や運用費用が発生する

端末導入時には、電子マネー対応のカードリーダーなどの専用機器にかかる初期費用が必要です。サービスによっては月額の利用料が発生する場合もあります。また、決済ごとに一定の手数料（数％程度）が差し引かれるため、現金取引と比べて実質的な利益が減る点も注意が必要です。長期的なコスト管理が必要となります。

高額決済に向きにくい場合がある

クレジットカード系電子マネー対応のキャッシュレス決済端末は便利な一方で、高額決済に向きにくい場合があるというデメリットも存在します。決済手段にもよりますが、1回あたりの利用上限額が数万円程度に設定されている場合もあり、高額な買い物には不向きです。数万円以上の支払いを希望する顧客には、クレジットカード決済を勧める必要があります。

システム障害や端末故障・不正利用のリスクがある

通信障害や端末の故障が発生すると、一時的にすべてのキャッシュレス決済が利用できなくなり、店舗の営業や顧客サービスに支障をきたす可能性があります。また、スキミングやカード情報の不正利用といったセキュリティリスクも無視できません。これらのリスクに対応するため、端末の定期的な点検やセキュリティ対策の強化、通信環境の安定化が重要です。トラブル発生時の迅速な対応体制も求められます。

クレジットカード系電子マネー対応のキャッシュレス決済端末の選び方

クレジットカード系電子マネー対応のキャッシュレス決済端末のメリット・デメリットを理解した後は、端末の選び方をチェックしましょう。ポイントは次の5つです。

1. 決済手数料と月額費用
   多くのサービスで決済手数料は2～3%台が一般的ですが、店舗の利益率や利用頻度に合ったコストであることを比較することが重要です。手数料が高すぎると利益を圧迫します。売上規模や決済件数に見合った料金プランを選びましょう。
2. 対応ブランドの豊富さ
   クレジットカード系電子マネーは登場が早かったので普及していますが、日本独自規格なので他の決済手段に押され縮小傾向です。VISAやMastercardなどの主要クレジットカードのタッチ決済や交通系、流通系の電子マネーに対応している端末を選びましょう。タッチ決済非対応のクレジットカードが使えればベターです。さらにQRコード決済にも幅広く対応している端末が導入できればチャンスは広がります。多様な支払い方法に対応することで、より多くの顧客ニーズに応えられ、集客力や顧客満足度の向上につながります。
3. 設置場所・利用形態
   店舗で常設する場合は据置型端末が安定して使いやすく、イベントや移動販売など持ち運びが多い場合は軽量でバッテリー内蔵のモバイル型が適しています。用途に合わせた端末を選ぶことが大切です。
4. 売上・在庫等との連携
   POSレジや売上管理システム、スマホアプリと連動できるか、API対応の有無を確認しましょう。これにより決済情報が自動で反映され、手作業の入力ミスや集計作業の負担が軽減されます。経営の見える化にもつながります。
5. 保証期間の長さや、端末に不具合が発生した際の交換・修理対応の速さを確認しましょう。特に長期利用を考える場合、迅速かつ丁寧なサポートがあることで、トラブル時の営業停止リスクを軽減できます。