デビットカードはクレジットカードのように支払ができる決済用カードであり、使ったお金が即座に口座から引き落とされる仕組みです。チャージが不要で現金感覚で使用でき、カード加盟店ならどこでも利用できます。
その他のキャッシュレス決済端末も紹介していますので、自社のニーズに合わせた決済端末を選ぶ参考にしてください。
デビットカードは決済と同時に銀行口座から代金が引き落とされるので現金感覚で利用でき、原則一回払いのカード決済方法です。デビットカードの決済端末はクレジットカードと同様であり、端末への差し込みやスライド、タッチ決済などで利用できます。デビットカードは対象となるクレジットカード加盟店であれば利用でき、各種クレジットカード取扱会社が発行しています。
デビットカードのキャッシュレス決済端末には、店舗経営につながるメリットやデメリットがあります。
各店舗がキャッシュレスに対応する大きな理由の一つが顧客目線での利便性です。近年ではクレジットカード決済やQRコード決済などキャッシュレス決済を利用する消費者が多くなっていて、顧客目線で「使えるのが当たり前」になりつつあります。今では現金をほとんど持ち歩かないような消費者も多くなっているので、この顧客ニーズに対応する必要が高まっています。
クレジットカード決済でもカード会社が代わって代金を店舗に支払うので、店舗側の未回収リスクは高くありません。しかしデビットカードは即時決済であり利用者の口座残高がないと利用することができないため、さらに回収不能リスクを抑えることができます。なお、店舗(加盟店)への入金サイクルはカード会社との契約によって異なります。
近年ではカード決済用の端末にはさまざまなスタイルが登場していて、常設型の店舗やポップアップストアなどそれぞれの店舗形態に適した端末を導入できます。従来からあるような据え置き型端末はもちろんモバイル型、スマートフォン型など店舗形態や業種に合わせて選択することができます。
デビットカードは一般的なクレジット決済端末で利用でき、その決済端末はさまざまな決済方法に対応できるものが増えています。クレジットカード・デビットカード以外にはQRコード決済や電子マネーなど複数の決済方法に対して1台あれば対応できるようなマルチ端末も多くなっていて、店舗側としての利便性・効率というメリットもあります。
デビットカードをはじめとしたキャッシュレス端末を導入すると、当たり前ですが現金の取扱量が大きく減少します。これは現金管理の手間や盗難リスク、従業員の不正リスクを大きく減らすことができるほか、会計業務もデータ連携などによって効率化できるので、管理面でのメリットも大きくなります。
クレジットカードやほかのキャッシュレス決済方法を導入しても同様ですが、デビットカードでの支払いでは、決済手数料をカード会社や代理店に支払う必要があります。現金売上であればこの手数料はかかりませんので、デビットカードで決済された場合にはその手数料分だけ利益率が下がってしまうことになります。また、初期導入時のイニシャルコストや長期運用時のランニングコストにも注意しなければいけません。
キャッシュレス決済はインターネット回線を使用しますので、有線LANやWi-Fiなどの通信環境が必要です。さらにモバイル端末を利用する場合には充電環境や通信エリアなどもきちんと整える必要があるほか、停電時や災害発生時に利用できなくなる可能性がある点に注意が必要です。
導入する端末によっては利用できるカードのブランドや決済手段などに差がありますので、導入前に確認する必要があります。それぞれのカードブランドや決済手段は利用者の多い・少ないがありますので、自分の店舗の利用客に求められているカードブランドが利用できなければ導入する意味が薄れてしまうでしょう。
「すぐに資金を受け取りたい」「決済手段の幅を広げたい」「訪日外国人に対応したい」など、店舗によって導入時に重視したいポイントはさまざまです。
本サイトでは、よくある重視ポイントである「入金サイクル」「決済手段の多さ」「インバウンド機能」に注目し、3つのキャッシュレス端末ブランドを厳選してご紹介しています。自店舗に適した端末選びの参考にぜひご活用ください。
デビットカードのキャッシュレス決済端末のメリット・デメリットを理解した後は、端末の選び方をチェックしましょう。ポイントは次の5つです。
キャッシュレス決済端末を選ぶ際に重視されやすいサービス別で、おすすめの決済端末を紹介しています。
入金サイクルは最短翌営業日。月2回支払いのキャッシュレス決済サービスが多い中、売上がすぐに手元に入ることが魅力。
迅速な仕入れが必要なイベント出店時でも、仕入れ用の資金を確保しながら運営が可能。
77種の決済種類に対応。特定地域で展開しているアプリやQRコードなどにも対応しており、地域活性化や集客を支援する効果も期待できる。
地方銀行が提供する決済にも対応し、銀行とのつながりが強い高齢者への強みも発揮。
米ドルを始めとした19種類の通貨で決済が可能なため訪日外国人へのサービス向上が可能。
また、免税処理をパスポートの読み取りと商品情報などの入力のみで行え、お客様とスタッフ双方の手間が省ける。