AirPAY（エアペイ）への乗り換え

こちらの記事では、AirPAYへの乗り換えを検討している人向けの情報を提供しています。乗り換えを検討する上で知っておきたいAirPAYのメリットとデメリットについて紹介していきますので、店舗のニーズに合ったサービスかどうかを確認した上で乗り換えを行うかどうかを決めるようにしましょう。

AirPAY（エアペイ）の特徴

AirPAYは、株式会社リクルートライフスタイルによって提供されている決済サービスです。カードリーダーとiPadまたはiPhoneをBluetooth接続して決済が行えるため非常に便利なことに加えて、導入費用が抑えられている、対応決済サービスの種類が豊富などの理由から、人気の決済方法であるといえます。

例えば、飲食店や美容室、小売店など、主に実店舗を持つ事業者を対象としているサービスとなっています。

AirPAY（エアペイ）へ乗り換えるメリット・デメリット

現在、AirPAYへの乗り換えを検討している人もいるのではないでしょうか。この場合には、AirPAYのメリットはもちろん、デメリットについても知った上で検討することが必要となります。そこでここでは、AirPAYのメリットとデメリットの両面から解説していきますので、ぜひ参考にしてください。

メリット

• 初期導入コストが抑えられている
  AirPAYを導入する際に用意するものは、iPadまたはiPhoneとカードリーダーのみとなっています。これらは、キャンペーンを開催している間に申し込むと無料でレンタルできることがありますので、タイミングによっては初期導入コストを大幅に抑えられます。
• 幅広い決済方法に対応している
  Air PAYの場合、クレジットカードや電子マネーなど非常に幅広い決済手段に対応しています。さらに、オプションサービスで用意されているAirPAY QRを利用することで、さまざまな種類のQRコードに対応が可能となります。
• 比較的入金サイクルが早い
  比較的入金のサイクルが早いのもAirPAYを選ぶメリットのひとつといえます。この部分は、資金回転が重要な事業者としては重要なポイントです。
• 会計仕訳入力も楽に行える
  無料のAirレジと連携することによって、クラウド会計ソフトとの連携などが行えるため、会計作業が楽に行えるようになります。

デメリット

• 一部の銀行口座や電子マネーに対応していない
  例えば、入金先の金融機関にゆうちょ銀行を指定できないため、他の銀行を指定することになります。また、一部の電子マネーに対応していません。
• 決済サービスの審査が厳しい
  AirPAYは決済サービスの審査が厳しいとされています。審査落ちのリスクを少なくするためも、申し込み情報や提出書類に不備がないか、確認を徹底することが必要といえます。また、店舗形態によっては提出書類が増えるケースもあります。
• カードは一括払いのみ対応
  AirPAYを利用する場合、クレジットカード決済は一括払いのみの対応となっており、分割払いやリボ払い、ボーナス払いには対応していない点は、デメリットとなる可能性があります。例えば高額商品を取り扱っている店舗の場合、その商品を購入する顧客が分割払いを希望する場合もあるため注意が必要です。
• 端末故障時の費用は加盟店の負担となる
  貸与されているカードリーダーやiPadの故障が発生した場合には加盟店が修理費用を負担することが多いとされています。ただし、明らかな初期不良が見られる場合には交換してくれるケースもあるため、端末が到着したら問題なく動くかどうか確認することが大切です。

どんな店舗に向いているか

AirPAYは、iPadまたはiPhoneに対応していることから、まずは「iOSをすでに保有している」店舗に向いているといえます。その上で、さまざまなキャッシュレスへのニーズに対応するとともに業務効率化を実現したいと考えている小規模店舗や個人事業主、飲食店、物販店に加え、インバンウンド顧客への対応を行っている店舗などにおすすめの決済方法であるといえます。特に、「初期費用や運用コストを抑えたい」「会計業務を省力化したい」「幅広い決済に対応したい」と考えている事業者は注目したい選択肢です。

また、高額の商品が多く分割払いへのニーズが高い事業者やAndroid端末を用いた運用が必要となる事業者の場合は、他のサービスとの比較検討を行うことがおすすめです。

メリットとデメリットを知りニーズに合ったサービスを選ぼう

こちらの記事では、AirPAYへの乗り換えを検討している事業者向けの情報をまとめてきました。導入検討の際に知っておきたいメリットとデメリットについて紹介した上で、AirPAYの導入が向いているのはどのような店舗なのか、という点をまとめていますので、自身のニーズに合ったサービスかどうかを確認することが大切です。