キャッシュレス決済の普及に伴い、POSレジと連動する決済端末の導入が進んでいます。この記事では、POSレジ連動キャッシュレス決済端末のメリット・デメリット、選び方のポイントについてわかりやすく解説します。
その他のキャッシュレス決済端末も紹介していますので、自社のニーズに合わせた決済端末を選ぶ参考にしてください。
POSレジ連動キャッシュレス決済端末とは、POSレジと連携してクレジットカードや電子マネー、QRコード決済などのキャッシュレス支払いをスムーズに処理できる端末のことです。レジとデータが自動連携されるので、金額入力の手間やミスが減り、会計業務の効率化・省人化に貢献します。売上データもリアルタイムで一元管理でき、店舗運営の改善や分析にも役立ちます。飲食店や小売店など、幅広い業種で導入が進んでいます。
POSレジ連動のキャッシュレス決済端末には、店舗経営につながるメリットやデメリットがあります。
通常は、POSレジで入力した金額を決済端末にも手動で入力する必要があります。連動システムでは、レジで入力した金額が自動で決済端末に反映されるため、二度打ちの手間が不要です。人為的な打ち間違いによる金銭的損失や顧客トラブルを大幅に削減でき、業務効率と信頼性が向上します。
商品をスキャンすると同時に金額情報が自動で決済端末に送信されるので、手動入力の手間が省け、スムーズに会計できます。レジ1件あたりの処理時間が短縮され、レジ待ち時間の軽減につながります。特にランチタイムやセール時などのピークタイムにおいては、混雑緩和に大きな効果を発揮し、顧客満足度の向上にも貢献します。
現金・クレジットカード・QRコード決済など、あらゆる決済手段の売上情報がPOSに自動で集約されるため、手作業による入力や照合作業が不要になります。日々の締めが大幅に効率化されるだけでなく、売上状況をリアルタイムで把握でき、経営分析や在庫管理、戦略立案の精度も向上します。店舗運営の最適化を実現する重要な機能です。
金額の自動連携によって会計ミスが減少し、手動入力の必要がなくなることでオペレーションも簡素化されます。その結果、レジ操作に関するスタッフの教育負担が軽減され、短期間での即戦力化が可能になります。業務全体の作業時間が短縮され、人件費の削減にもつながります。店舗運営の効率とコストパフォーマンスを大きく向上させる効果があります。
クレジットカード、QRコード、電子マネー、非接触決済などさまざまな支払い方法に対応でき、顧客のニーズに柔軟に応えることができます。決済のスピードも向上し、待ち時間の短縮によって快適な買い物体験を提供できます。これらの利便性の高さがリピーターの獲得や新規顧客の来店促進につながり、店舗の集客力強化に寄与します。
導入時には専用端末やシステム構築にかかる初期費用が必要となり、毎月のサービス利用料が発生する場合もあります。また、取引ごとに2〜5%程度の決済手数料がかかることに注意が必要です。導入の際は、売上に対する収益性を考慮する必要があり、コスト対効果を見極めた導入判断が求められます。
キャッシュレス決済はインターネット回線や依存しているので、通信障害が発生した場合、決済端末が使用できず会計業務がストップする可能性があります。端末やシステムの不具合によっても取引ができなくなることがあるので、業務の遅延や顧客対応に支障をきたす恐れがあります。またすべての顧客がキャッシュレスを利用するわけではないので、万が一に備えて現金の併用が望ましいです。現金との兼用管理が必要です。
POSレジとキャッシュレス決済端末の連動により利便性は向上しますが、入金サイクルのタイムラグが生じる点には注意が必要です。現金売上と異なり、キャッシュレス決済による売上は即時に入金されるわけではなく、決済代行会社やカード会社ごとに設定された入金サイクルで振り込まれます。週1回、月2回などサービスによってタイミングはさまざまです。売上金が手元に入るまでにタイムラグが発生するので、資金繰りに影響を及ぼす可能性があります。
POSレジ連動のキャッシュレス決済端末のメリット・デメリットを理解した後は、端末の選び方をチェックしましょう。ポイントは次の5つです。
キャッシュレス決済端末を選ぶ際に重視されやすいサービス別で、おすすめの決済端末を紹介しています。
入金サイクルは最短翌営業日。月2回支払いのキャッシュレス決済サービスが多い中、売上がすぐに手元に入ることが魅力。
迅速な仕入れが必要なイベント出店時でも、仕入れ用の資金を確保しながら運営が可能。
77種の決済種類に対応。特定地域で展開しているアプリやQRコードなどにも対応しており、地域活性化や集客を支援する効果も期待できる。
地方銀行が提供する決済にも対応し、銀行とのつながりが強い高齢者への強みも発揮。
米ドルを始めとした19種類の通貨で決済が可能なため訪日外国人へのサービス向上が可能。
また、免税処理をパスポートの読み取りと商品情報などの入力のみで行え、お客様とスタッフ双方の手間が省ける。