キャッシュレス決済端末の導入を検討している方の中には、「海外メーカーの端末も比較してみたい」と考えている方も多いのではないでしょうか。特にアメリカ発のサービスは、オンライン決済との連携やモバイル端末との相性に強みがあり、個人店から中小規模店舗まで幅広く利用されています。
このページでは、アメリカ発のキャッシュレス決済端末サービスについて、日本の小規模事業者や個人店主が検討する際の入口となる情報をまとめています。各サービスの詳しい仕様や費用、対応ブランドなどは、個別ページもあわせてご確認ください。
paypalのキャッシュレス決済端末は、PayPal POS(旧Zettle)アプリと小型のカードリーダーやターミナル端末を組み合わせて利用するサービスです。スマホやタブレットから金額入力や商品選択を行い、端末側でカードやモバイルウォレットの決済を受け付ける仕組みのため、レジスペースが限られた店舗やポップアップ出店でも導入しやすい構成です。
売上はオンライン決済と同じPayPalビジネスアカウントに集約されるため、ネットショップと実店舗の売上を一つの口座・管理画面でまとめたい事業者と相性が良い点も特徴です。海外発行カードやApple Pay・Google Payなどに対応しつつ、日本独自の電子マネーやQRコード決済は別サービスで補うといった組み合わせで、自店舗に合ったキャッシュレス環境を整えていくことができます。
キャッシュレス決済端末を選ぶ際に重視されやすいサービス別で、おすすめの決済端末を紹介しています。
入金サイクルは最短翌営業日。月2回支払いのキャッシュレス決済サービスが多い中、売上がすぐに手元に入ることが魅力。
迅速な仕入れが必要なイベント出店時でも、仕入れ用の資金を確保しながら運営が可能。
77種の決済種類に対応。特定地域で展開しているアプリやQRコードなどにも対応しており、地域活性化や集客を支援する効果も期待できる。
地方銀行が提供する決済にも対応し、銀行とのつながりが強い高齢者への強みも発揮。
米ドルを始めとした19種類の通貨で決済が可能なため訪日外国人へのサービス向上が可能。
また、免税処理をパスポートの読み取りと商品情報などの入力のみで行え、お客様とスタッフ双方の手間が省ける。