ここでは、anywhere 決済端末の特徴やサービスの詳細、費用について紹介します。
Anywhereは、決済機能に加えてモバイル通信機能も搭載していることから、持ち運びが可能です。そのため、レジカウンターでの使用はもちろん、それ以外でも対面決済を行えます。決済場所が一定ではない場合でも使用できますので、移動販売など都度決済を行う場所が変わるようなケースにも活用可能です。
端末1台で多彩な決済手段に対応可能です。具体的には、dポイント、クレジットカード、QRコード、電子マネーに対応していますので、新たにキャッシュレス決済を採用するケースにおすすめです。
さらに、会員数およそ8000万を誇るdポイントクラブの基盤があることから、dポイントを活用して既存の顧客に対する施策や新しい顧客へのアプローチを行えます。
導入費用 | 公式HPに記載がありませんでした |
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手数料 | 公式HPに記載がありませんでした |
入金サイクル | 公式HPに記載がありませんでした |
解約金 | 公式HPに記載がありませんでした |
導入期間 | 公式HPに記載がありませんでした |
QRコードやクレジットカード、タッチ決済、電子マネーに対応が可能な端末です。
QR決済、dポイントの付与・決済のみ対応している端末であるため、現在すでにクレジットカードや電子マネーの決済設備があり、追加でQRコード決済とdポイント決済に対応したい、と考えている場合におすすめの端末です。
公式HPに記載がありませんでした。
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Anywhereでは多彩な決済方法に対応しており、現金関連業務を減らすことにつながり、業務の効率化が期待できます。また、キャッシュレス決済手段を拡張できるようになるため売上損失機会が防止できる点に加えて、SIM内蔵型で持ち運びができるためにさまざまな場所での物品販売を行えるようになり、ビジネスの機会を広げられます。
導入において、コスト面がデメリットとなる可能性があります。Anywhereの費用については問い合わせにより確認する必要がありますが、導入費用や月額利用料など、さまざまな費用が発生してくるため、予算に合っているかを十分に確認した上で導入することが大切です。またさまざまな場所で使用できる反面、通信環境に影響される可能性がある点はデメリットといえます。
小売店などにいて、さまざまな決済方法に対応したいと考えている人、移動販売など固定の店舗以外で使用したいと考えている人などに向いているといえます。導入事例の中では、スタジアムや店舗内での特設レジにてキャッシュレス決済を行うために使用しているところもあります。
また、幅広い端末に対応しているオールインワン端末A9と、dポイント・QR決済専用端末A6の2種類が提供されているため、ニーズに合った機器を選択可能。すでにクレジットカードや電子マネーの決済には対応しているものの、より幅広く対応したいと考えている店舗などでも導入の選択肢としておすすめです。
キャッシュレスを導入するのであれば、店舗の状況に合ったキャッシュレス決済端末を選びましょう。TOPページでは、導入時に重視したいサービス別におすすめのキャッシュレス決済端末ブランドを紹介していますので、参考にしてください。
「すぐに資金を受け取りたい」「決済手段の幅を広げたい」「訪日外国人に対応したい」など、店舗によって導入時に重視したいポイントはさまざまです。
本サイトでは、よくある重視ポイントである「入金サイクル」「決済手段の多さ」「インバウンド機能」に注目し、3つのキャッシュレス端末ブランドを厳選してご紹介しています。自店舗に適した端末選びの参考にぜひご活用ください。
Anywhereは、多彩な決済方法に対応でき、さらにSIM内蔵なので持ち運びが可能である点が特徴となっていますので、これからキャッシュレス化をしたい、店舗以外でもキャッシュレス対応をしたいと考えている場合におすすめの端末といえます。また、dポイントを活用して顧客へのアプローチができる点も魅力。利用料金については、別途見積もりが必要となっているため、興味がある場合には問い合わせをしてみてください。
キャッシュレス決済端末にはさまざまな種類がありますので、他の端末をチェックしたい方はこちらのページをご覧ください。
キャッシュレス決済端末を選ぶ際に重視されやすいサービス別で、おすすめの決済端末を紹介しています。
入金サイクルは最短翌営業日。月2回支払いのキャッシュレス決済サービスが多い中、売上がすぐに手元に入ることが魅力。
迅速な仕入れが必要なイベント出店時でも、仕入れ用の資金を確保しながら運営が可能。
77種の決済種類に対応。特定地域で展開しているアプリやQRコードなどにも対応しており、地域活性化や集客を支援する効果も期待できる。
地方銀行が提供する決済にも対応し、銀行とのつながりが強い高齢者への強みも発揮。
米ドルを始めとした19種類の通貨で決済が可能なため訪日外国人へのサービス向上が可能。
また、免税処理をパスポートの読み取りと商品情報などの入力のみで行え、お客様とスタッフ双方の手間が省ける。